DtoCブランドで消費者のニーズに応えるスタートアップ4選

顧客とダイレクトにつながるDtoCブランド

DtoCとは大手プラットフォームや販売会社を通さず、企業が自社のECサイトなどから、顧客に直接自社製品を販売するビジネスモデルを指す。直販のチャネルを保有することにより、中間業者へのマージンを省略した運営を行う。

また、直接顧客とつながることで、顧客の意見を反映した製品作りを行うことができる。加えて、顧客データを自社サイトを通じて収集し、SNS等を活用したプロモーションを効果的に行うことが可能になる。近年ではインフルエンサーやアンバサダーを起用したマーケティング手法を活用する企業が増えている。

経済産業省の調査結果によると、物販分野におけるEC市場規模は継続して伸びており、2021年には13兆円超の規模になっている。（経済産業省 「電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました」）

スタートアップ4選

この領域の上場企業としてはベースフード株式会社が挙げられるが、今回は未上場のスタートアップ4社を紹介する。

株式会社newn

株式会社newnは、連続起業家中川綾太郎氏が創業した企業。ファッションブランド「COHINA」の他にコスメブランド「rihka」やアクセサリーブランドの企画・運営を行う。

「COHINA（コヒナ）」は、155cm以下の小柄女性向けファッションブランド。2021年2月には海外販売対応のパートナーとして、多言語対応、海外決済、海外発送を一気通貫で行うジグザグの『WorldShopping BIZ』を採用し、創業から3年で月商1億円となった。
商品を作る過程をInstagramのライブ動画でリアルタイムに発信するなど、日常的に双方向のコミュニケーションを大切にしている。

その他、オンライン限定のチーズケーキブランド「Mr. CHEESECAKE」を運営しており、季節性に合う商品を展開するなどして、人気を博している。

株式会社オールユアーズ

株式会社オールユアーズは、現代のライフスタイルに適応し、ストレスなく使用できる「新しい普通」となる洋服を開発する企業。 天候や年齢、ライフスタイルや年齢などあらゆる環境に左右されずに着用できる”UnFashion”としての服をコンセプトとしている。また、自社ウェブサイトでは、オールユアーズの取り組みや製品開発への思いについて発信している。

2015年に木村昌史、原康人を中心に設立後、実用性と普遍性をもった道具としての服を開発しており、過去にはクラウドファンディングにて、総額5000万円以上の支援を達成している。

株式会社バイオフィリア

株式会社バイオフィリアは、ドッグフードの配送サービス「CoCo Gourmet」、飼い主向けアルバムアプリ「ぺっとる」を提供する企業。 
ドッグフードは、獣医師監修の下で製造・販売しており、食材の栄養価を損なうことのないよう、必要最低限の加熱処理のみを行い、冷凍して顧客に届けている。ECサイトと「愛犬家のためのコラム」というメディアを運営することで独自のマーケティングを行なっている。

2017年の創業以来、安定的にビジネスを伸ばしており、2021年12月にシリーズAラウンドにて約5.6億円の資金調達をしている。

株式会社PETOKOTO

株式会社PETOKOTOは、ペットフードを開発・販売する企業。
殺処分問題をはじめとしたペットがモノとして捉えらえる社会やペット産業の負の課題を解決するため2015年に設立され、犬や猫を飼いたい人と保護団体をマッチングするサイト『OMUSUBI』やペットライフメディア『PETOKOTO』、「PETOKOTO FOODS」を運営。 

2021年12月にはシリーズAラウンドにて総額約5億円の資金調達を実施し、これまでの総調達額は約10億円となる。
LINE公式アカウントで食育コンテンツを届けたり、メルマガを送るようにしたりすることで、サブスクの継続率を90%以上にしている。

おわりに

今回紹介した企業は、より効率的なマーケティングや新商品開発を加速させている。今後も、DtoC関連のスタートアップの動向にはさらに注目が集まりそうだ。

※掲載企業の詳しい情報については、「KEPPLE  DB」にて詳細の確認が可能